以前、”特定整備に向けた設備投資は重要で、メカニックの作業効率をあげていくのが生き残りのひとつの鍵かもしれない”と、この紙面でお伝えしました。

近未来に目を向けるだけでなく、現在、勝ち残る企業の重要な課題として「効率化」「収益増」「車販力強化」も必要だと思われます。

最近盛んに取り上げられている「CASE」、「MaaS」など、次世代車両の進化は、次々と変わりつつあります。

しかし次世代への変化に対応しても、例えば、整備料金は有料なのに、電子制御システムに関する診断を「サービス」として無償にしてしまっては収益性は上がりません。ここは適正な価格を設定するのが望ましいでしょう。診断機器へのアップデートも年間経費として必要なのですから。

クルマが完治するまでの整備時間の多くは診断作業に時間と手間が取られるようになっているのではないでしょうか？

新制度の特定整備では電子制御装置や電子制御システムテストや整備のウエイトが高くなり、高度化が必要とされる昨今、このような傾向は今後、さらに強くなると予測されます。よって、整備料金とは別に診断機を使用してクルマの状況、診断結果を数値化してユーザー様へ診断カルテを添えて請求されたら良いかもしれません。ヒトが健康診断や病気で医師の診断を受けるとの同じように、クルマの健康状態を診ていただくのと同じだと思います。

車両販売が増えれば、整備の仕事は増えます。
お客様との接点で饒舌な営業マンもいらっしゃいますが、クルマの点検や修理などのメカニックさんもメカニック側の視点からお客様と会話することで商談もスムーズにいくこともあるでしょう。

これは社員一人ひとりではなく、会社全体全員で取り組み、この先のあるべき姿と自社の近未来の将来像を見据えて、それぞれに適した教育や投資が必要だと思われます。コロナ騒動収束後には整備のトレーニング等を再度行いたいと思いますがいかがでしょうか…？